学生アスリートがもたらす企業ブランディングの可能性について考察してみた

大手企業が順調に売上を伸ばし、成長の末にさらなる拡大をめざすための「成長の果実」があります。

それは、どのようなビジネスだと思いますか？

銀行業のスポーツビジネスです。

本日の記事は、スポーツビジネスにスポットをあてて解説していきます。

大手企業のブランディング手法

大手企業は、売上の安定や株価の安定のために銀行業に参入していく流れが売上拡大のセオリーのようなものです。

楽天銀行やセブン銀行、イオン銀行など小売りビジネスで成功した企業は、さらなるストック収入の獲得に向けて自社ブランドが入った銀行業に乗り出します。

目的は、ATM利用による手数料によるストック収入とブランディングです。

“知らないモノは存在しないのと同じ”

という言葉の通り、消費者が日常的に利用するATMを開設することで消費者の記憶に残るブランドとして確立し、選ばれる会社になります。

スポーツビジネスにおける協賛も同じような効果があります。

ゴルフトーナメントでは、

・ニチレイレディース
・資生堂レディース
・ニトリレディース
・伊藤園レディース
・大王製紙

などコンシューマービジネスで成功した企業が続々と女子ゴルフのスポンサーに名を連ねています。

スポンサーとして大会名に名を冠するのにかかる費用は、10億円ともいわれ、大手企業はブランディング多大な広告費を投下しています。

逆に言えばそれだけ消費者の記憶に残ることの重要性を理解しているということでもあります。

スポーツコミュニティーの可能性

プロスポーツでは、特に人気選手の試合や着用グッズへの需要も高く、テレビ中継の視聴率も高いことからスポンサードする企業も自社ブランドの認知度向上や投資対効果が直接的に得られやすいことで多くのお金が集まりやすい傾向にあります。

一方、アマチュアに目を向けると人口減少の影響と長らく続く不景気の影響をもろに受けており、社会的な体罰や閉鎖的な世界に対する不信感も重なり、スポーツ離れが進んでいる状況です。

そこで近年では、企業にとって優良コンテンツになりえる「学生スポーツ」に注目が集まっています。

アメリカでは、2016年に創業した「Overtime」というスタートアップ企業があり、高校スポーツを中心とした動画配信と学生アスリートとファンを結び付けるコミュニティ事業を展開していたりします。

YouTube、Instagram、Snapchat、TickTockなどに作られた複数の公式チャンネルやSNSの総フォロワー数は、5500万人を超えており、月間の再生回数は15億回以上にも達している巨大コミュニティーとなっています。

もちろん、企業案件を差し込むことで収益化を目的としたコミュニティーです。

日本では、このような学生スポーツにフォーカスした巨大コミュニティーはまだありませんが、大いなる可能性を秘めています。

学生アスリートの収益ポテンシャル

アメリカでは、学生アスリートが報酬を得ることの是非が長年、議論されてきた歴史があり、2021年6月から学生アスリートが自分の名前や画像、肖像などから利益を得ること可能になっていますが、日本では未だに議論すらされていません。

既に人気が高まってきている学生アスリートがインフルエンサーとしてフォロアーを増やして広告収入を得たり、企業案件のスポーツ用品などを紹介するなどして収益を得ていたりします。

企業側としては、プロスポーツ選手の約100倍はいるとされているアマチュア選手の中から将来的にスターに成り得る原石を早くから発見し、スポンサードすることで自社ブランドの認知度向上に大きく貢献してくれることから、学生のアマチュアスポーツのコミュニティーが果たす役割は、商業的にも価値があり、日本でも3～5年後には必ず新しいマーケットとして形成されると予想されます。

実は、この流れの恩恵を受けるのは潤沢な資金がある大手企業だけではありません。

アメリカの十種競技のアマチュア選手は、500～1500ドルの少額契約のスポンサードを多数獲得していたりします。

つまり、月5～15万円で契約している選手に自社製品を使ってもらいながら自社製品の宣伝ができるということでもあります。

また、スポーツメーカーの「アディダス」では、自社で認定制度を設け、認定した学生アスリートに特別なアフィリエイトリンクを提供して自社製品の販売促進と経済面の支援を両立させています。

いわゆる、アンバサダー制度です。

日本でもスケートボード、スポーツクライミング、サーフィンなどオリンピック種目に追加された徐々に人気が高まっている新しいスポーツに関心が向いてきています。

そんな中、全スポーツにおける選手の経済的支援ができる仕組みは、今後、日本でも確実に求められてくるはずです。

もし、スポーツ製品を自社で保有している場合は、

・アンバサダーによる月額スポンサード
・認定アンバサダーによるアフィリエイト提供

などを検討していくことで知名度の低い製品でも一躍、日の目を浴びるかもしれません。

あなたなら、学生アスリートにどのような製品を宣伝してもらいたいですか？